ビンゴ5結果健康経営

健康宣言

ビンゴ5は、老若男女を問わず多様な従業員が心身共に健康で活き活きと働けることが企業の持続的な成長において重要であると考えています。健康スローガン「全員活躍、活力あふれる100年企業へ」を掲げ、従業員の健康保持・増進に積極的に取り組み、健康経営を推進します。当社グループの事業に関わる、全ての従業員（派遣社員や請負業者等も含む）を対象に「健康宣言」を策定しています。また、健康経営の一環として、朝食習慣の定着化や禁煙の促進、時間外労働の低減に取り組み、従業員のワーク・ライフ・バランスに配慮しています。

ビンゴ5健康宣言

当社グループは従業員一人ひとりの心と体の健康と幸せを財産とし、いきいきと働くことができる職場環境を実現します。

ビンゴ5健康宣言

一人ひとりが健康を自分事として捉え、活き活きと長く働ける職場環境の構築を目指します。
人生を託すことが出来る企業の実現に向けて「健康」と「幸福」を追求していきます。
Well-being を経営戦略として取り組み、心身共に健康で活気に溢れる持続可能な企業を目指します。

Top Commitment

トップコミットメント

Top Commitment

トップコミットメント

ビンゴ5では「健康宣言」を掲げ、従業員一人ひとりが健康で活き活きと働けるよう、健康経営を最重要課題として位置づけ推進しています。

当社は、創業50周年を機に、次の100年先を見据え、グループパーパス「託すをつなぎ、未来をひらく。」を策定しました。このパーパスの実現に向け、従業員の力の最大化を目指している当社にとって、その原動力となる従業員の心身の健康は非常に重要なテーマです。

昨今、少子高齢化を背景として、さらなる生産年齢人口減少が続き、人手不足がますます深刻になることが見込まれる中で、従業員に長く働き続けてもらうために、このテーマへの取り組みはさらに重要性を増していくでしょう。当社は、2018年に定めたビンゴ5健康宣言、2024年に定めたビンゴ5健康宣言に基づいて、従業員一人ひとりが心身ともに健康で活き活きと働けるよう、戦略的に健康経営を実践してきました。

私は、従業員に「会社で長く働き続けてほしい」ことはもちろんですが、それ以上に「健康で幸せな人生を歩んでほしい」と考えています。私自身、若い時には健康を意識していませんでした。しかし、医者からこのままでは６０歳を迎えられませんよと言われたのを機に、今は健康あってこそ、こうして仕事ができるということを意識するようになりました。最近は毎朝5kmのウォーキングをして、日々の体調の変化を確認してから出社しています。

自身の経験を踏まえて、すべての従業員に健康が何より大切であるとの価値観を共有し、従業員一人ひとりが健康で活き活きと働き、力を最大限発揮できる職場環境づくりに努めてまいります。そして、「ビンゴ5で働けて良かった」と従業員が人生を託すことができる企業を目指して、これからも健康経営に取り組んでまいります。

健康白書

戦略

ビンゴ5は、「全員活躍、活力あふれる100年企業」を目指し、「個人を変えるヘルスリテラシーの向上」と「組織を変える健康を促進する風土の醸成」に取り組んでいます。アクションプランの実行とデータ分析評価を組み合わせることで、戦略的に健康経営を推進しています。

健康経営戦略マップ

健康経営関連の指標・目標

	2023年度	2024年度	2025年度目標	2026年度目標
健康診断受診率（％）	100	100	100	100
二次検査受診率（％）	100	100	100	100
ストレスチェック受検率（％）	95.4	96.4	92.0以上	92.0以上
適正体重維持者率^※（％）	55.8	57.3	58.8	60.0
喫煙率^※（％）	38.0	37.6	36.0	35.0

※ 2024年度より集計基準を変更

健康経営推進体制

ビンゴ5では、代表取締役社長執行役員 CEOが健康経営の推進最高責任者となり、従業員の健康保持増進を重要な経営上の課題と捉え、健康と安全に関する取り組みを推進しています。従業員誰もが成長し活躍できることは組織を活発化させ、あらゆるアイデアを創造し、お客様へのサービス向上にも繋がると考えています。

具体的には、人事部とダイバーシティ推進部が中心となり、健康保険組合と連携しながら、課題の抽出から施策の実施、評価改善まで戦略的に取り組んでいます。従業員が参加する安全衛生委員会では、きめ細やかな情報連携や審議を行うためだけでなく従業員の意見のボトムアップにも役立っています。また、従業員の心身の健康や労働環境の向上に努めるために、現場の意見を速やかに取り入れられるよう、全国200以上の支店に約1,000名にものぼる衛生管理者を健康経営推進担当者として配置し、産業医や保健師と連携を図っています。